2021年9月29日(水)11時~12時半
プラチナプロダクトエキスパート永山氏に聞く
多店舗企業でのGoogleマイビジネス 活用法
概要
店舗への集客に必須となりつつあるGoogleマイビジネスですが、個人店舗での運用と多店舗展開している企業では、取り組みの背景や運用のポイントが大きく異なります。
そこで、本ウェビナーでは、Googleマイビジネス プラチナプロダクトエキスパートの永山 卓也氏をお招きして、トークセッション形式で「多店舗企業」においてのGoogleマイビジネスの活用背景や課題・取り組むべきポイントについてお話をお伺いしていきます。
またウェビナー主催企業である、ゼンリンデータコム社・SO Technologies株式会社の多店舗向けの地図情報・Googleマイビジネスの管理サービスについてもご紹介をさせていただきます。
【主なセッション内容】※内容は変更することがございます。
・多店舗企業におけるGoogleマイビジネスの活用の目的とは?
・GoogleマイビジネスのKPIはどのように設定すべきか?
・多店舗のGoogleマイビジネスの運用で何を取り組むべきか?
・Googleマイビジネスは店舗・本部どちらが管理すべきか?
・Googleマイビジネスの管理ツールは利用すべき?自社運用との境目は?
・質疑応答
このような方にオススメ
・多店舗事業者の集客を担当されている方
・多店舗事業者の支援をしている支援会社の方
参加方法
・2021年9月29日(水)11時~12時半
・無料
・オンライン開催
(Zoomウェビナー)
お申し込みフォームでご入力頂いたメールアドレス宛に、後日Zoomの配信URLをご連絡いたします。
※登壇企業の競合にあたる会社は参加をお断りする場合がございます。
登壇者紹介
Googleマイビジネス プラチナプロダクトエキスパート
ローカルビジネスコンサルタント
永山 卓也
地域ビジネスのコンサルティング、店舗マネジメント業を中心にデジタル、アナログ両面を活かしたマーケティングで小売・飲食・宿泊業など商工、観光に豊富な経験。
各都道府県の地方自治体、地域団体のセミナー講師やデジタルマーケティング支援を行う。
従来の紙媒体に加え、検索エンジンのローカル情報、ウェブサイト、SNS、アプリ、各種広告等、プラットフォームを相互に活かす仕組みづくりを行い、DXという言葉が持ち上げられる現在、単なるIT活用に留まらない「変革」をサポートする。
特にローカル検索と呼ばれる、今の時代に切り離せないGoogleやYahoo!等の地域検索、地図検索対応に関しては日本では数少ない専門家。
Googleマイビジネス プラチナプロダクトエキスパート。
(他、Google Maps、Google 広告プロダクトエキスパート)
観光庁 広域周遊観光促進専門人材。東京観光財団 東京まちづくりアドバイザー。
参考掲載サイト(まちづくり関連の実績などはここから参照ください)
https://www.tokyo-adviser.jp/adviser/nagayama_takuya/
光山 誠一
SO Technologies株式会社
ライクル事業本部
マーケティング部
大手Webマーケティング会社やCRM支援会社にて従事。
2021年よりSO Technologies株式会社に参画し多店舗向け集客支援サービス「ライクル」のマーケティング活動に従事。
山川 聡
株式会社ゼンリンデータコム
IoT第二事業部
専任課長
某システム開発会社にてソフトウェア開発に従事。 2013年より大手GISサービス会社にて営業職にジョブチェンジ。 金融・小売・飲食など様々な企業へのソリューション経験を経て、 2019年よりゼンリンデータコムへ入社し、法人営業、新規サービス「Area Marker」の企画・サービス責任者を担当。
竹内 茉那
株式会社ゼンリンデータコム
IoT第二事業部
2020年にゼンリンデータコムへ新卒入社。 法人営業の部署に配属後、主に「AreaMarker」の営業を担当。
各社紹介
SO Technologies株式会社
弊社は東証1部上場のデジタルマーケティング会社であるソウルドアウトの子会社です。
社員の半数近くがエンジニアであり、テクノロジーの力で全国の支援会社様、店舗様にデジタルマーケティングを提供することをビジョンに掲げております。
Googleマイビジネス支援サービス「ライクルGMB」はこちら
株式会社ゼンリンデータコム
弊社は国内最大手地図メーカーであるゼンリンのグループ会社です。
ゼンリンが保有する地図関連データと各種コンテンツデータのWeb配信を担っており、ニーズや⽬的に応じた魅力あるソリューションやサービスを構築し提供しています。
クラウド型店舗検索サービス「Area Marker」
Googleマイビジネスにも自動連携でき店舗データの管理を一元化します。